訪問看護支援協会の広報部長を務めております、坪田康佑です。
先日、警視庁が発表した一人暮らし高齢者の孤独死に関する調査結果と、その詳細なグラフを拝見し、改めて深く考えさせられました。
https://www.npa.go.jp/publications/statistics/shitai/shitaitoukei.html
グラフを見ると、65歳以上の方の場合、発見までに時間がかかるケースが多いことが顕著に表れています。一方で、訪問看護や在宅ケアサービスが提供されていれば、異変に気づきやすく、多くの場合、1週間以内に発見されているのではないかとも推測できます。
特に、亡くなってから1週間以上放置されてしまっている方が2万人以上もいるという事実は、非常に心を痛めます。もし、訪問看護がもっと深く関わることができていれば、防げた命もあったのではないか、何かできることはなかったのか、自問自答せざるを得ません。
しかし、同時に、訪問看護の新たな役割の可能性も見えてきました。
訪問看護支援協会は、これまで、診療報酬や介護報酬に縛られない、訪問看護の新しい活躍の場を創造してきました。だからこそ、私たちは、孤独死という悲しい現実に対しても、亡くなった後の方々への看護という、新たな視点を持つことができるのではないでしょうか。
例えば、亡くなった後のご遺体のケア、ご家族への精神的な支援、地域の関係機関との連携など、訪問看護ができることは、きっとあるはずです。そして、その看護は、ご遺族や地域社会の悲しみを少しでも和らげ、支える力になるかもしれません。
もちろん、これはまだ構想段階であり、多くの課題をクリアする必要があります。しかし、私たちは、常に新しい可能性を追求し、社会に貢献できる訪問看護のあり方を模索していきたいと考えています。
今回の警視庁の発表は、私たち訪問看護に携わる者にとって、深く考えるきっかけとなりました。これからも、皆様と共に、より良い社会の実現に向けて、尽力してまいります。
一般社団法人訪問看護支援協会 広報部長 坪田康佑